シュナイダーエレクトリック、日本国内でのIT機器の回収とリチウムイオン電池のリサイクルを拡大
シュナイダーエレクトリックは、IT機器の回収を8か所に拡大し、リチウムイオン電池のリサイクルを導入することで、循環型経済の取り組みを強化し、日本国内での持続可能な廃棄物管理を支援しています。
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シュナイダーエレクトリックは、サーバールームやデータセンターなどのIT環境における使用済み製品の日本国内での回収方法を強化したことを発表しました。同社は、希少金属を含むリチウムイオン電池から、サーバーラックやケーブルなどの周辺機器まで、IT環境で廃棄されるさまざまな使用済み機器を一括して回収できるシステムを構築しました。2月1日より正式に回収を開始します。
シュナイダーエレクトリックが展開する無停電電源装置（UPS）のリーディングブランドであるAPCは、1996年に日本市場で事業を開始し、これまでも製品の回収やリサイクルに注力してきました。特にAPCブランドのUPSを新たに購入した顧客向けには使用済みUPSを無料で引き取るプログラム「Trade UPS」を展開し、多くの使用済みUPSやバッテリーをリサイクルしてきました。
今回の使用済み製品回収の拡大は、これまでの取り組みを更に強化するもので、従来UPSに搭載されていた鉛素材のバッテリーはもちろん、回収時に特殊な取り扱いが必要なリチウムイオン素材のバッテリーも正式に回収に対応します。加えて、サーバーラック、ケーブルやアクセサリー類まで、IT環境で機器の入れ替えやメンテナンスの際に廃棄される様々な使用済み機器を一手に回収できるようになり、引き取り先の拠点も全国8か所に拡大したことで、日本各地から柔軟に幅広い使用済み機器を受け入れられる体制となりました。
また、今回採用した日本国内での回収における協力会社は、使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律（小型家電リサイクル法）の認定事業者として継続的に登録されており、回収された使用済み機器は90％以上がリサイクルされます。今後、より多くの使用済み製品のリサイクルを推進し、循環型で環境負荷の低いサーキュラーエコノミーの実現に貢献します。
具体的な回収方法や発送先など、詳細についてはWebサイトをご覧ください。
なお、シュナイダーエレクトリックは、2024年11月より、全ての自社製品に環境負荷に関するデータシートを公開する取り組み Environmental Data Program を開始しています。透明性を追求し、製品ライフサイクルのあらゆる段階（素材から製造、使用、廃棄、リサイクルまで）で発生する環境への影響をすべて反映した情報をデータシートとして公開することで、顧客のよりサステナブルな製品選定をサポートします。
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